インド株式投資の道

大成建設　　東証1部：1801　　インフラ関連

インドは2005年2月に建設・不動産業の100％外資規制を解禁した。

インフラ整備の遅れを外資導入により取り戻すためで、大成建設はこれに先立ち2004年10月に同国連絡事務所を営業所に格上げし、人員を増強するとともに営業エリアも拡大、本格的な営業活動を推進している。

日本工営　　東証1部：1954　　インフラ関連

ニューデリーに事務所があり、アンドラ・プラデシュ州では運河開発事業を展開。

港湾、運河、道路、鉄道など社会インフラ整備への政府自治体の対応が急務。

長年海外で建設コンサルタント事業を展開してきた同社にはチャンス到来である。

東芝プラントシステム　　東証1部：1983　　インフラ関連

ハイデラバードにTPSC社を設立し、電力・電気機器のエンジニアリング業務全般を展開している。

受注案件の機器の調達、輸送、据え付け、運転、保守、を手掛ける。

インフラ整備の動きはそう遠くなく、大きなうねりとなる可能性あり。

本郷　　ジャスダック：3425　　自動車関連

ウッタル・プラデシュ州のホンゴウ・インディア社でホンダ向けを中心に金型、溶接設備など自動車関連を手掛ける。

金型新工場が2005年夏稼動する。

2005年9月期は自動車メーカー相次ぐ工場増強を受け、業績の一段の好転が期待される。

関西ペイント　　東証1部：4613　　塗料関連

インド第2位の塗料メーカーで、インドの2証券取引所に上場のグットラスネロラックペイント社に64.5％出資。

自動車向け塗料を展開している。

同国の他タイ、インドネシアでの需要拡大に対応、今後3年間でアジア向けの設備投資を8割拡大する計画を推進している。

インフォメーションクリエーティブ　　ジャスダック：4769　　ソフトウェア関連

2004年8月にソフトウェア受託開発のベンチャー企業・グローバルテクノロジーアライアンス社（GTAC)をM＆Aした。

GTACはインドの情報技術者のリソースを国内外に多数保有しており、M＆Aによりデジタル情報家電向け組み込みソフトなどの開発新戦力になると期待されている。

日新製鋼　　東証1部：5407　　ステンレス関連

2003年12月にインド最大のステンレスメーカーのジンダルステンレス社と技術援助契約を交わした。

援助対象設備は、ステンレス製鋼・熱延・冷延精製設備とステンレス鋼版製造に関する一貫操業技術と広範囲にわたり、いずれ同国での生産も念頭に積極投資を推進している。

シスメックス　　東証1部：6869　　医療機器関連

ムンバイのシスメックス・トランスアジア・メディカル社で、検体検査機器、検体検査試薬の製造販売を展開している。

医療のインフラ整備の一端を担う。

中国で同社が成長した流れは、インドでも再現するか。

時間はかかりそうだが注目すべき銘柄である。

OBARA　　ジャスダック：6877　　自動車関連

2005年内に合併会社を設立し、自動車製造用の抵抗溶接装置の製造、販売、保守点検への進出が伝えられた。

同国に内外15社の自動車会社が進出していることに対応、2007年に工場を建設、日本からの輸出を現地生産に切り替え、現在の年商2億円を5年後に10億円に引き上げる。

住友電装　　名証2部：6948　　自動車関連

ウッタル・プラデシュ州のインド事業統括会社のもと、2製造販売会社、1ソフトウェア開発サービス会社があり、ワイヤーハーネスならびに自動車用ゴム製品の製造・加工・販売やハーネス用部品、金型などの製造・販売を手掛ける。

国産電機　　東証2部：6992　　自動車関連

1986年にマドラス市に合併会社設立。

技術を供与し、エンジンのパワーを引き出す部品である電装品を手掛ける。

カーエレクトロニクス化の進展に対応し、先端テクノロジーを駆使したエンジン制御システムや半導体を使ったイグニッションシステムを展開。

スズキ　　東証1部：7269　　自動車関連

トヨタなどのインド進出でスズキの先行性に再脚光が当たっている。

同社は1982年にインド政府と合併でマルチ社を設立。

同社は前期に約100万台販売した同国乗用車市場シェア55％を握る最大メーカーに成長、証券市場にも上場している。

2006年は世界戦略車の小型SUVの生産も開始する。

丸紅　　東証1部：8002　　総合商社

総合商社として発電所建設などを中心に繊維製品を一貫生産する縫製工場も建設するなど幅広く展開している。

発電所では複合火力発電所に続きヒマラヤ山脈沿いの水力発電所も受注、同国の電力需要拡大に対応する。

繊維でも中国人民元切り上げを受けてインドでの現地生産増強を進める。

日新　　東証1部：9066　　物流関連

1999年5月に、カルカッタにインド日新を設立。

総合物流を手掛ける。

派遣員と255名前後のローカル社員が動く。

また、西ベンガル州や、ウッタル・プラデシュ州には日本人駐在事務所を置く。